胴輪って実は凄い！

アンチエイジングには、成長ホルモンが深く関係しているということをご存じでしょうか。成長ホルモンは睡眠中に多く分泌されるので、睡眠不足の後はお肌の調子が悪くなるというのも納得です。また、質の良い睡眠を心がけることで、アンチエイジングの効果を高めることができます。成長ホルモンが十分に分泌されれば、お肌にハリと潤いがでます。
フォトフェイシャルはレーザー治療にかわる治療方法として注目を集めていますが実はデメリットもあるらしいのです。まずは費用の問題です。レーザーに比べ高額ですし、一回で終わりではなく効果を得るためには5回程度治療をおこなうのが一般的だそうです。次にフォトフェイシャルの効果は人それぞれなので保証されるものではないということです。
　【ロンドン時事】デンマークからの報道によると、同国西部の都市オルフスで昨年、イスラム教預言者ムハンマド（マホメット）の風刺画作者を襲撃し、殺人未遂などの罪に問われたソマリア人の男（29）に対し、同地の裁判所は4日、禁錮9年の刑を言い渡した。
　男は昨年1月、同市にある漫画家クルト・ベスタゴー氏（75）の自宅におのを持って押し入り、「殺す」などと脅迫。弁護側は「ムハンマドを汚すのをやめさせるために脅そうとしただけ」と主張したが、今月3日の審理で有罪を宣告された。刑期満了後に国外追放されるという。　

　【カイロ鵜塚健】イランの最高指導者ハメネイ師は４日、金曜礼拝の演説でエジプトのムバラク政権を強く批判し、同国で続く反大統領デモを「イスラムの目覚めによるものだ」と称賛した。「ムバラク後」にイスラム主義の台頭を警戒する米国やイスラエルを刺激しそうだ。

　テヘランからの報道によると、ハメネイ師はムバラク大統領を「米国に支配された指導者」と表現。イスラエルと平和条約を結んだエジプトが「パレスチナ住民の最大の敵」となったと非難した。

　イランは１１日がイスラム革命（７９年）の記念日で、政府は国威発揚に努めている。ハメネイ師は、エジプトでの動きが「イスラム革命を手本にしたもの」と指摘した。エジプトでは今後、穏健派イスラム原理主義組織「ムスリム同胞団」の影響力が強まるとの見方が出ており、米国やイスラエルは警戒している。

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　【カイロ時事】「きょうが辞任決断の最後のチャンスだ。即時出国を」「これ以上事態を混迷させるな」―。ムバラク・エジプト大統領の即時辞任を要求する大規模デモ「追放の金曜日」が行われた4日、首都カイロ中心部のタハリール広場は再び熱気に包まれた。
　11日目に入った独裁体制打倒を求めるデモで、反大統領派の牙城となったタハリール広場には、泊まり込み組を含めて数万人が集結。「ムバラク打倒を」などの横断幕が掲げられ、広場につながる橋は広場に向かう人の波で埋め尽くされた。
　親大統領派と対峙（たいじ）する「最前線」で、石や火炎瓶を投げる態勢を整えるガマルさん（33）は「家に帰れば、体制側に殺される。ムバラクは恐怖支配で国を30年も維持してきた。きょう独裁政権を終わらせなければ、われわれに未来はない」と固い決意を口にした。
　ずた袋に大量のこぶし大の石やがれきが詰め込まれ、ガソリンの入った火炎瓶が並ぶ。写真を撮ろうとすると「これは撮るな」と怒鳴られた。広場に入るには、10回以上も身分証提示を求められ、武器を所持していないか身体検査された。体制支持派の侵入を防ぐためだという。
　最前線の反大統領派は口々に「親大統領派は体制に金で雇われた者や脱獄囚だ」と主張した。　

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　【ジュネーブ時事】ピレイ国連人権高等弁務官は4日記者会見し、緊迫が続くエジプトで取材中の外国人記者への襲撃や拘束が頻発していることに関し、軍関係者によるデモ現場での検問などは「言語道断で違法だ」と訴えた。その上で「報道の役割は不可欠」とし、取材活動の妨害を強く非難した。
　弁務官は、デモで多数の死傷者が出たことに改めて懸念を示すとともに、「（民衆デモが独裁体制を崩壊させた）チュニジアのように、エジプトに変化が訪れている」と強調。さらに「（社会の）安定は人権の向上と民主主義に依存している」と述べ、同国政府に改革の取り組みを求めた。　

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　【モスクワ＝佐藤貴生】ロシアのセルジュコフ国防相は４日、北方領土の択捉島と国後島を訪れたほか、色丹島を上空から視察した。イタル・タス通信が伝えた。１１日にモスクワで予定される日露外相会談を前に、領土返還交渉を事実上拒否する態度を鮮明にした形だ。国防相は択捉、国後両島の駐留部隊の装備を近代化する意向を表明、軍事面でも日露間の確執が生じる可能性が出てきた。

　国防相は、択捉島と国後島の第１８機関銃・砲兵師団の関連施設を相次いで訪問、司令官の報告を聞いたり兵舎や食堂などを視察したりしたほか、軍人の家族とも面会した。

　視察後、国防相は今年から２０２０年まで実施される「国家軍備計画」の枠組みで、第１８師団の兵器や装備を一新して軍備強化する方針を打ち出した。北方領土に駐留する兵員はソ連崩壊後、３５００人まで縮小されたとの情報があるが、個々の戦闘能力増強に主眼を移した可能性もある。

　メドベージェフ大統領は昨年、国内総生産（ＧＤＰ）に占める軍事費の割合を２０年まで２・８％前後で維持すると表明、軍事大国の復活を目指す考えを示していた。今年の軍事費は約１兆５２００億ルーブル（約４兆２千億円）で、昨年比約２割増の伸びを見込んでいる。

　北方領土周辺海域の動きで注目されるのが、仏露が昨年末、４隻を共同建造することで合意した仏製ミストラル級強襲揚陸艦の存在だ。１３年後半にも１隻目がロシア側に引き渡される見通しで、露海軍幹部は今年１月、同艦を太平洋艦隊（司令部・ウラジオストク）に配備する方針を示した。

　最大でヘリコプター１６機、兵員９００人の輸送能力がある同艦について、露海軍幹部は「海中や上空からの攻撃にも対応できるようにする必要がある」と述べ、軍事作戦で使用する可能性を示唆した。

　強襲揚陸艦の売却をめぐり、ある日本外交筋は「この話が浮上して以来、フランス側に懸念を伝えてきたが、主権国家同士の合意であり、いかんともしがたい面がある」と語っていた。

　昨年１１月のメドベージェフ大統領の訪問以来、ロシアでは閣僚の北方領土視察が相次いでいる。大統領は、北方四島をさす南クリール諸島は「すべてロシア領」と主張、統一経済圏や自由貿易圏などの枠組みで日本側の北方領土への投資・開発を呼びかけ、領土問題の構図の根本的な転換を日本側に求めている。

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